防犯効果を高めるには？屋外用カメラの設置方法と費用や注意点

2024-04-18 更新（2020-04-27 公開）

犯罪が多様化しているこの時代、屋外用防犯カメラへの需要が高くなっています。
ただ、屋外に設置する防犯カメラの場合、費用や防犯カメラによる威圧感などの面から二の足を踏んでいる方が多いのも事実です。

しかし犯罪が起こってからでは遅いもの。
犯罪の抑止効果も見込めるので、不安な気持ちを持ち続けないためにも防犯カメラの設置はぜひ検討していただきたいところです。

防犯効果・威嚇効果を高めるための防犯カメラの設置方法

はじめに、「防犯カメラを高額な費用をかけて設置したのに防犯効果が薄かった」という結果にならないためにも、防犯効果・威嚇効果を高めるための設置方法からご紹介していきます。

防犯カメラの役割は、映像を記録することだけではありません。
設置しているだけで犯罪を起こそうとしている人への威嚇効果が発生するため、「犯罪を未然に防ぐ」という抑止の役割も持っています。
そのため、見える位置、つまり屋外に設置するということも防犯に対しては効果的なのです。

では、どのような場所に設置すれば良いのでしょうか？

空き巣などによる犯罪を抑止したい場合は、窓や勝手口など侵入経路にされやすい場所への設置が効果的です。
玄関や門といったエントランスに設置する方も多いですが、正面から堂々と侵入されるパターンはそれほど多くありません。
もちろん併せて設置できるとより良い効果が見込めますが、難しい場合は侵入経路にされやすい場所への設置を優先しましょう。
また、車上荒らしや自転車盗難の対策として、駐車場・駐輪場への設置もぜひ検討したいところです。

設置費用の相場は？

防犯カメラは、その性能によって価格に幅があります。
屋内用の防犯カメラは比較的安価なものもありますが、屋外用となるとある程度の強度が必要なため、少々価格が高くなるのです。
相場は安いもので1万円程度ですが、安定した運用ができるものをお求めの場合は最低でも3万円前後を見込んでおいた方が良いでしょう。

防犯カメラの設置には、防犯カメラの費用以外にも録画機＋モニター、工事費といった費用がかかります。録画機＋モニターの費用は30～50万円、工事費は50～70万円が相場ですので、全体の費用としては100万円前後もの費用が必要です。

セーフィーでは録画機が不要なクラウド録画カメラを提供しています。
クラウド録画カメラは、カメラ本体が6万円、PoEが1万円、工事費用が4万円（※）の合計10万円程度で導入することができます。

※工事費用に大きな差がある理由について、以下の記事でご紹介しております。ぜひご覧ください。

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本物の防犯カメラではなくダミーカメラでもいいの？

屋外の防犯カメラ設置には多額の費用がかかります。
そのため、ダミーカメラを導入するご家庭も少なくありません。
もちろん設置していないよりかは防犯対策として効果が見込まれますが、以下の点に注意をする必要があります。

安価なものだとすぐにバレてしまう

ダミーカメラは、安価なものだと1,000円前後から販売されています。
ただ、本物のカメラに見えるようなものを選ばないと、すぐにダミーカメラだと気づかれてしまいます。
通販でも多くのダミーカメラが販売されていますが、どのような見た目のものか実際に店頭で確認してから購入した方が良いでしょう。
ダミーカメラは家電量販店などで販売されています。

防犯カメラに詳しい人には効果が薄い

犯罪を起こそうとしている人が防犯カメラに詳しい場合、精巧なダミーカメラでもダミーだと気づかれてしまうことがあります。
あくまでもダミーなので、過信しないことが大切です。

破損していないかマメにチェックを

普通の防犯カメラであれば、破損した場合は映像に影響が出ますので、すぐに気づいて対処することが可能です。
しかしダミーカメラの場合、破損に気づかないこともありえます。
問題がないか定期的にチェックした方が良いでしょう。

防犯カメラを自宅の屋外に設置する際の注意点

ご説明したとおり防犯カメラを設置する場合、多額な費用がかかります。
実際に防犯カメラを設置してから「失敗した！」と思わないために、設置する際に注意しておきたいポイントをご紹介します。

防犯カメラへのイタズラ

屋外用防犯カメラは、設置場所によっては防犯カメラ自体にイタズラをされる恐れがあります。
イタズラをされた瞬間の記録が残っていればまだしも、死角からイタズラされ犯人がわからない、といった事態が発生しかねません。
そのため、イタズラをされにくいような場所の設置が望ましいのですが、手の届きにくい箇所に設置するとメンテナンスがしづらいといったデメリットも存在します。
設置する前に運用のシミュレーションをし、最適な場所を探しましょう。
ご自身だけでは判断が難しい場合もありますので、専門家と相談して決めることが大切です。

個人情報の取り扱い

防犯カメラは自宅の敷地内であればどこにでも設置できる、というわけではありません。
気づかないうちにお隣の家を撮影してしまった等の理由でご近所トラブルなどが発生しないよう、防犯カメラを設置する際は角度に気をつけましょう。

また、お住まいの市区町村によって防犯カメラ設置のガイドラインが異なりますので、設置前にお住まいの地域のガイドラインを確認しましょう。

工事不要の屋外用防犯カメラを利用する場合

屋外用防犯カメラの中には、ご自身で設置できるタイプのものも存在します。
そういった防犯カメラは自宅からの電源ではなく、乾電池などを利用して動作するものが多いです。
乾電池タイプの防犯カメラを利用する場合、当然のことではありますが、バッテリー切れになっていないか定期的にチェックしなければなりません。

また、工事不要の屋外用防犯カメラの映像はSDカードなどの媒体に記録されます。
映像データは容量が大きいため、容量がいっぱいになっていないかのチェックも必要です。
大体の目安になりますが、128GBで約21時間の映像を記録することができます。
常時録画には向かないので、動体検知機能を利用することになるでしょう。

夜間も撮影したい場合

夜間撮影を行う場合は、照明器具か赤外線機能が搭載されたカメラが必須です。
照明器具を利用する場合は、赤外線で温度のあるものを検知する人感センサーのついたタイプを利用すると良いでしょう。

ランニングコスト

防犯カメラの費用はカメラの購入や設置の費用だけではありません。
電気代やメンテナンス費用、防犯カメラの管理をする会社と契約する場合はその月額費用などが発生します。
また、レコーダーを利用する場合は、数年に一度ハードディスクを交換する必要もあります。
防犯カメラ設置の前に、ランニングコストがどれぐらいかかるのか確認しておきましょう。